大学受験

この学問は経済活動の現場が研究の対象となっていきます。

経営学の方は企業の利潤追求を考える学問です。

企業の仕組みを解明する企業論を基礎に、企業が目的を達成するためにどのような戦略を立てるのか（戦略論）どのように組織を構築すべきか（組織論）が中心的なテーマに掲げられています。

さらには人事管理論、生産管理論、マーケティング、情報処理論などで、それらの分野の制度や実態および有用な情報の獲得法を学んでいきます。

これに対して、商行為、商取引そのものについて研究するのが商学です。

商品流通や消費の面から経済を分析していきます。

流通論や貿易論も商学に属する分野です。

また会計学は主に企業の財務状況と利潤をめぐる計算方法についての研究をする。

経営・商学系では、経済系と比べるとカリキュラムに実学志向を反映する科目が数多くみられるのが特徴です。

ビジネスの国際化にともない、必修科目として経営英語を設けるなど、実践で役立つ語学力の育成に努めている大学も数多く出てきています。

経済学が経済の傾向や法則を分析するのに対して経営学は企業の構成や行動原理を研究します。

「政治学」では有るべき政治の姿の構築をめざして政治的現象とは何かという研究から多様な政治状況に対して、理論の考察と具体的なシステムの分析を行う学問です。

国家政策や政治家・官僚の動向、地方自治や住民運動、外交を中心とした国際政治学、歴史分野を扱う政治史、政治思想史など、その学問対象は多岐に渡ります。

１・２年次では基礎を、３年次以降では「政治社会」「公共行政」「国際関係」などの」コース別の専門的な研究を進めていく大学が多いです。

色々な政治的現象を理解するため、法律や経済、さらには社会学などの関連分野にまで広く学ぶことも求められています。

「経済学」ではまずは経済理論から学び、その先の応用に結び付けていくという流れにそって講義がすすめられているのが一般的のようです。

理論経済学は企業や家計など個別の経済主体の行動に視点を置いたミクロ経済学と１つの国全体を対象に相対的な経済活動を分析するマクロ経済学が中心です。

これらの理論を応用して分析するのが応用経済学。他には、財政学、経済政策論、国際経済論、公共経済論、都市経済学などがあります。

経済史、各国経済論なども扱うこともあります。

法学でパッと頭にひらめくのは弁護士や検事になるための学問・・ではないかと想像できますが実は法律家だけのものでは終わらないのです。

六法全書や司法試験といった堅いイメージもあると思いますが、その研究の分野は想像を超えて幅が広く時代のニーズに応えて柔軟に対応しているようです。

もちろん「法律家」というスペシャリストを育てていく分野に間違いないが幅広い知識を身につけて、広く一般社会で活躍できる「ゼネラリスト」を育てる分野でもあるのです。

法律学系の設置科目としては、法学とは何ぞやを追求する基礎法学と、法解釈や適用法について学ぶ実定法学の２つの分野があります。

基礎法学の中には法哲学・法社会学・法史学・などがあり、法社会学では憲法・刑法・民法などの基本６法を中心に国際法や経済法についても学んでいきます。

２・３年次以降は、希望のコース別に専門的な研究が始まります。

６法を中心とした司法系、企業活動と法の関係を研究する経済法学系、国際社会と法律がテーマになる国際系などがあります。

経済・経営学部の中にも経済法学科、経営法学科、が設置されている大学も多いです。

国際関係学とはあらゆる角度から国際社会を分析する学問です。

また「国際的な平和維持のために、成すべきことは何であるか」を追及することによって繰り広げられてきた学問です。

複雑に絡み合う国際的な問題に対して、より多くの観点から柔軟に対応して、的確な解決策を練り上げることの出来る人材の育成が教育の柱とされています。

この学問の特徴は、世界の国・地域同士の関係について、政治・経済・社会や文化などのさまざまな角度から探り出していこうとするものです。

経済学部や法学部、文学部などでも国際的な視野において研究する専攻は設置されているが、国際関係学部は、１つの学問の枠の中で終わらない自由な観点からそれを追求していくという点においては他の学部には無い柔軟さをもっているのが特徴です。

ただしその全てを習得するのは困難なため、一般的には社会科学系・人文化学系の大きく２つの分野から研究を進める方向性があります。

社会科学系は政治や経済、法律的な面からの分析で現実の問題を解決するための道筋を探っていくものです。

人文化学系では文化や言語などを対象に、現状の分析や異文化への理解を深めていくものになります。

社会福祉学も理論と実践の両面から学んでいく学問です。

福祉に関わる仕事といえば、介護を必要とする人を直接援助する仕事をイメージしがちだが、それだけが福祉の全てではありません。

社会制度としての福祉は、法律や制度・政策に基づいてなりたっているので、介護や援助といった技術面の学習だけに限定されず、その背景にある政策や理論など幅広い知識を身につけることが求められています。

大学では、理論研究のための科目として、社会福祉の成り立ちに関する社会福祉原論、制度や機構について学ぶ社会福祉法制、高齢者・身障者・児童などの分野別のソーシャルサービスについて研究する福祉分野論などが開講されてもいます。

一方の柱である技術面については、援助サービスの方法や技術を習得するソーシャルワーカーやカウンセリング実習、介護実習などの履修科目があります。

福祉サービスに従事するための資格としては、「社会福祉士」「介護福祉士」「精神五件福祉士」などがあります。

時にはロールプレイなども交えて学生が実践しながら学んでいく場面も多々有り、机に向かって学ぶだけでなく参加型の授業などもおこなわれているのが特徴的です。